大都市遠郊住宅地の今後

高度経済成長期の大都市圏への人口集中に伴って、膨大な住宅需要により郊外と言うより遠郊外まで住宅地が拡大した。また、一時間から二時間以上も通勤に掛かるような遠距離にも多くの住宅団地が形成された。

その住宅地から遠距離通勤した団塊世代も定年期を迎える一方で、その長男長女の団塊ジュニア世代も親元を離れ就職し、職場の近く別の地域に家庭を築くケースが多く、その遠距離の住宅地は次世代の流入が少なく、高齢者だけの街になり始めている例が全国に見かけられるようになっている。

そうした地域では、次の住宅を求める人が少ないことからも、取引される住宅価格も低く資産価値に乏しく、高齢期を迎える団塊の世代にとっての財産的裏付にはなっていない。

高度経済成長期に成長した遠郊住宅地では、今後のまちづくりとしてそれらの対策が必要でないか。